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遠隔診療で医療が変わる!

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遠隔診療の実用化が現実的になるかもしれません。

遠隔診療とは、

インターネットなどを活用することで、
医師が現場にいなくても
診断や診察を可能にするシステム
のことです。

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私は、インターネットが普及し始めた1900年台の終わりごろから、
この遠隔診療に注目していました。

なぜかというと、私が専門としていた、
心臓カテーテル手術は、
モニター画面を見ながら処置を行うので、
遠隔地からでも画像を見ることができれば、
他の医師がアドバイスをすることが可能になり、
診療の精度を上げることができると考えたからです。

当時は、ISDNとか、
ネットの通信も今では考えられないほど速度が遅かったため、
誰もこのようなことができると思っていませんでしたが、
将来通信速度が速くなれば、
十分可能だと判断していたのです。

そして、

今では、
ネットでリアルタイムの動画を見ることは
当たり前のようにできるようになりました。

しかしながら、
医療の世界で遠隔診療を普及させるためには、
まだ障壁があります。

それは何かというと、医療法
「医師の診察は対面診療を基本とする」
という原則があるからです。

この原則に則ると、
遠隔診療は、
正式な診療とは認められないことになってしまうのです。

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では、やはり原則通りにするしかないかというと、
そうとばかりも言っていられません。

今、医療の現場で、
どんな問題が生じているかというと、
地方の医師不足
そして、
国が推し進める在宅診療に対して、
やはり医師の供給が足りないという点です。

地方の医師不足はご存知の方が多いと思いますが、
在宅診療に関しては
一般の人はあまり詳しく知らないと思います。

なぜ国が在宅診療を押し進めているかというと、

高齢者が最期まで病院にいると、
医療費が高騰してしまうため

それを抑えるために在宅を勧めるという単純な論法なのです。

しかし、

これは医療従事者側からすれば、
極めて非効率と言わざると得ません。

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病院に患者さんがまとまっているからこそ、
効率良く診察ができますが、
これを一軒一軒訪問するためには、
移動時間がとてもかかります。

と言うよりも、
むしろ移動時間の方が圧倒的に多くなってしまうのです。

これをビジネス的な視点で捉えれば、
医療現場で圧倒的に給与が高い医師が、
半日で数名から、せいぜい10名程度しか診察できないとなれば、
生産性が悪いのは明らかです。

この方式で国のトータルの医療費を抑えられるという発想は、
かなり浅はかと言わざるを得ないでしょう。

しかしながら、国がそれを変えない限りは、
その方式に従うしかありません。

そこでやはり、
遠隔診療が頼みの綱とわるわけです。

ここへ来て、
国も遠隔診療を容認する方向性が見えて来ました。

先日も、安倍首相が、官民対話で、

小型無人機(ドローン)や自動運転車、
人工知能を使った遠隔診療の実用化に向けて


規制を見直す方針を表明しました。

遠隔診療が普及すると、どのような時代になるか?

たとえば、

みなさんが、
どこか田舎に遊びに行った時に急病で倒れたとします。

もしそれが、
非常に難しい判断を要する病気で、
現場の医師だけで対応できない場合でも、

全国のどこかにいる専門医が
インターネットを通して診察してくれる、

そんな時代が来るわけです。

今のままの方が良いか、
これが実現したほうが良いか。
答えは火を見るより明らかです。

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