新しいYouTubeチャンネルを始めました。
YouTubeのコメント欄に質問をして頂けば、
私が直接お答えします。ぜひご覧になって下さい。
↓ ↓ ↓
https://youtu.be/S0rdL52H1OQ
新型コロナウイルスが
依然として問題になっています。
この問題は、接触頻度を減らせば
早く収束すると言われています。
それに伴って、テレワークが
推奨されるようになりました。
そこで、さまざまな業種の人が
テレワークを試した結果、
「上手くいかなかった」と言う人もいれば、
「意外に上手くいった」と言う人もいます。
テレワークが増えると、
どのようなメリットがあるかと言うと、
主に２つあります。
まず１つめは
電車の混雑が緩和されることです。
２つめのメリットは、
旅先でも仕事ができるので、
長期間の旅行が可能になることです。
そうなれば観光業にとってもプラスになります。
これまで飛び石連休、休みの間に１日だけでも
平日をはさむと、会社に行かなければならなかった人が
テレワークを活用すれば、長期間の旅行も可能になります。
その一方で、テレワークには
デメリットもあります。
その１つは、都心のオフィスに
空室が増える可能性があることです。
今回のコロナ騒動を機に、テレワークを進めたことで、
「もう高い家賃を払う必要はない」とか、
「オフィスのスペースを減らしてもいいんじゃないか」
といった会社が増えそうです。
出社の必要がなくなれば、
「わざわざ都心やその近郊に住まなくてもいい」
と言う人も出てきそうです。
そういった状況で、今後
地方移住者が増える可能性が出てきました。
では、地方移住は実際のところ
どうなのかを考えていきたいと思います。
地方に住むメリットはたくさんあります。
まず１つは物価が安いということです。
家賃も安いですし、食費も都心と比べれば安いです。
日本の場合は、地方と言ってもかなり便利です。
全国どこに行っても、たいていの地域に
スーパーやコンビニがあり、必要なものは揃います。
それでいて自然に恵まれているので
環境も良いです。
今後、若い世代の移住を促進していくためには、
インターネット環境の整備が必要です。
地方には空室や空き家が多いです。
こういったところを有効活用して、
若い世代に住んでもらうのもいいでしょう。
自宅や街でインターネットを無料提供し、
フリーWiFiが利用できるようになれば、
若い世代も移住しやすいです。
テレワークをするためには
インターネットは欠かせません。
地方でも若い世代が働きやすい環境を提供できれば、
移住者が増え、地方はもっと活性化すると思います。
しかし、若い世代が地方移住にするにあたっては、
大きな壁があります。
お子さんがいる、若いファミリーにつきまとうのは
教育の問題です。
地方と都会では教育の格差があります。
インターネットが普及したことで、
地方でもいろいろな情報が手に入る時代になりましたが、
この格差は依然としてあります。
地方に移住しても、都会と同等の
教育が受けられるかということが問題になります。
特に、奥様方はお子さんの教育について
一生懸命考えているので、
このことがネックになって
移住を断念する人も少なくありません。
では、地方では都会と同じような
教育は受けられないかと言うと、
必ずしもそうではありません。
地方にもレベルの高い学校はたくさんあります。
たとえば、鹿児島ラ・サール高校です。
２０２０年の東大合格者を４２名出しています。
かつて、私が受験生の頃は、
８０名を超えるぐらい東大合格者を出していました。
ですから、私の同級生や後輩にも
鹿児島ラ・サールの卒業生がたくさんいます。
このような学校もあるので、地方では
高いレベルの教育が受けられないとは言い切れないのです。
ただ、全体として見てみると都会と地方に
格差があるのは否定できないと思います。
では、この問題はどう解決していくかと言うと、
やはりオンラインの活用が欠かせないと思います。
地方にいてもレベルの高い授業を受けられる
環境を提供できれば、地方移住者は
もっと増えると思います。
それには、地方自治体が先頭に立って
取り組む必要があります。
これが実現できれば、地方移住者が増えます。
そして、地方の優秀な若者が一流大学に進み、
将来地方に戻ってきて貢献するという好循環が生まれます。
よろしければ動画もご覧ください。
↓ ↓ ↓
https://youtu.be/S0rdL52H1OQ
