遠隔診療の実用化が現実的になるかもしれません。
遠隔診療とは、
インターネットなどを活用することで、
医師が現場にいなくても
診断や診察を可能にするシステムのことです。
私は、インターネットが普及し始めた１９００年台の終わりごろから、
この遠隔診療に注目していました。
なぜかというと、私が専門としていた、
心臓カテーテル手術は、
モニター画面を見ながら処置を行うので、
遠隔地からでも画像を見ることができれば、
他の医師がアドバイスをすることが可能になり、
診療の精度を上げることができると考えたからです。
当時は、ISDNとか、
ネットの通信も今では考えられないほど速度が遅かったため、
誰もこのようなことができると思っていませんでしたが、
将来通信速度が速くなれば、
十分可能だと判断していたのです。
そして、
今では、
ネットでリアルタイムの動画を見ることは
当たり前のようにできるようになりました。
しかしながら、
医療の世界で遠隔診療を普及させるためには、
まだ障壁があります。
それは何かというと、医療法で
「医師の診察は対面診療を基本とする」
という原則があるからです。
この原則に則ると、
遠隔診療は、
正式な診療とは認められないことになってしまうのです。
では、やはり原則通りにするしかないかというと、
そうとばかりも言っていられません。
今、医療の現場で、
どんな問題が生じているかというと、
地方の医師不足、
そして、
国が推し進める在宅診療に対して、
やはり医師の供給が足りないという点です。
地方の医師不足はご存知の方が多いと思いますが、
在宅診療に関しては
一般の人はあまり詳しく知らないと思います。
なぜ国が在宅診療を押し進めているかというと、
高齢者が最期まで病院にいると、
医療費が高騰してしまうため、
それを抑えるために在宅を勧めるという単純な論法なのです。
しかし、
これは医療従事者側からすれば、
極めて非効率と言わざると得ません。
病院に患者さんがまとまっているからこそ、
効率良く診察ができますが、
これを一軒一軒訪問するためには、
移動時間がとてもかかります。
と言うよりも、
むしろ移動時間の方が圧倒的に多くなってしまうのです。
これをビジネス的な視点で捉えれば、
医療現場で圧倒的に給与が高い医師が、
半日で数名から、せいぜい１０名程度しか診察できないとなれば、
生産性が悪いのは明らかです。
この方式で国のトータルの医療費を抑えられるという発想は、
かなり浅はかと言わざるを得ないでしょう。
しかしながら、国がそれを変えない限りは、
その方式に従うしかありません。
そこでやはり、
遠隔診療が頼みの綱とわるわけです。
ここへ来て、
国も遠隔診療を容認する方向性が見えて来ました。
先日も、安倍首相が、官民対話で、
小型無人機（ドローン）や自動運転車、
人工知能を使った遠隔診療の実用化に向けて
規制を見直す方針を表明しました。
遠隔診療が普及すると、どのような時代になるか？
たとえば、
みなさんが、
どこか田舎に遊びに行った時に急病で倒れたとします。
もしそれが、
非常に難しい判断を要する病気で、
現場の医師だけで対応できない場合でも、
全国のどこかにいる専門医が
インターネットを通して診察してくれる、
そんな時代が来るわけです。
今のままの方が良いか、
これが実現したほうが良いか。
答えは火を見るより明らかです。
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